IIHS調査、自動車広告の43％が性能を強調——速度認識への影響を懸念

IIHS（道路安全保険協会）は、自動車広告がドライバーの速度に対する意識に与える影響を調べた調査結果を公表した。調査では、2018年、2020年、2022年にテレビやSNSで流れた約3000本の広告を分析している。

IIHSによると、広告の43%が速度、ハンドリング、トラクション、ブレーキ、パワーといった性能面をアピールしていた。特にトラクションは全体の27.5%の広告で取り上げられ、最も多かった。速度そのものをテーマにした広告は16.3%だった。

一方、実用性（28.1%）、快適性・利便性（24.3%）、車を逃避の手段として描くもの（22.3%）、デザイン（21.5%）といったテーマも多く見られた。最も多いのは割引や価格に関するもので、40.5%に上った。

IIHSは、攻撃的な運転シーンを盛り込んだ広告が、車と速度を結びつける文化的認識を強化する恐れがあると指摘する。ただし、同調査は、広告と運転行動の直接的な因果関係はまだ証明されていないことも認めている。

2024年、米国では速度が関連する事故で1万1288人が死亡——全交通事故死の29%を占める。こうした状況を受け、IIHSは、より厳しい広告規制が導入されなければ、危険な運転行動が常態化したままになると主張している。