誰も予想していなかった—それでも現実になった。ホンダと日産が、将来のクルマの「頭脳」を共有することで合意した。しかも早ければ2029年から。両社はソフトウェアデファインドビークル（SDV）向けに、基本ソフトウェアと中央演算ユニットを共同開発する準備を進めている。SDVとは、購入後も長期にわたってソフトウェアで機能を更新・拡張できるクルマのことだ。
オーナーにとって、この転換は見た目以上に大きな意味を持つ。現代のクルマは、あちこちに散らばる数十個の電子制御ユニット（ECU）を抱え込んでいる。集中型アーキテクチャは、その演算能力の大部分を一つの強力なECUに集約する。これによりシステム間のデータ連携が簡素化され、OTAアップデートが速くなり、部品交換のために整備工場へ足を運ばなくても新機能を追加できるようになる。
ただし、電子基盤を共有するからといって、ホンダと日産が技術的な双子になるわけではない。共通の中央ECUはあくまで基盤層として使われる計画だと、以前から日本の情報筋は伝えていた。自動運転アプリケーションやインフォテインメント、その他ブランド固有の機能は、引き続き各社が別々に開発していく。
両社ともすでに独自の土台を持っている。ホンダはHonda 0シリーズ向けにASIMO OSを開発中で、ADAS、車両ダイナミクス、デジタルインターフェース、OTAアップデートを統括する役割を担う。日産は自社のScalable Open Software Platformを推進しており、こちらも継続的なアップデートと、将来のAI機能を支えるデータ収集を前提に設計されている。
購入者にとって本当に気になる問いは、もっと後になってから浮上してくる—そしてそれは厄介な問いだ。メーカーはソフトウェアアップデートをどれだけ長く提供し続けるのか、一部の機能はサブスクリプションの向こう側に隠されてしまうのか。今のところ、ホンダも日産も共通プラットフォームに関するそうした条件を明らかにしていない。つまり現時点で語れるのは、あくまでアーキテクチャと2029年という時期についてであり、具体的な車種や有料サービスの一覧についてではない。
