フォードが、レンタル利用者には間違いなく歓迎されないものを特許申請した。同社は、EVのオーナーが車を借り手に引き渡す前に遠隔で“首を絞める”ことができる技術の出願を行った。いや、これはまだ量産機能ではない — 特許出願が必ず実製品になるわけではない。だが、この動き自体が雄弁だ。
仕組みはシンプルで、少しだけ不穏だ。EVをレンタルに出すと決めた瞬間、車は自動的に専用モードに切り替わり、利用可能な出力を制限する。制限値はオーナーが事前に設定する。狙いは明白 — 見知らぬ相手が電気自動車をドラッグレースのおもちゃに変えたり、パワートレインを焼いたり、ブレーキを壊して返してくるリスクを下げることだ。
借り手がどうしても追加の出力を欲しがった場合、オーナーへリクエストを送信できる。オーナーは遠隔で承認するか却下する。つまりフォードは単なる“弱体化”モードではなく、本格的なアクセス制御システムを考えている — 一部の機能は開放、一部は追加許可で解錠という仕組みだ。
そしてこれはフォードがこの方向で出した初の特許ではない。同社は以前にも、車を別のドライバーへ引き渡すための専用モードを記述していた — 専用キー、法的書類、データ追跡、写真記録、さらには車内準備まで含む内容だった。流れは読み取りやすい。車はもはや単なる移動手段ではなく、段階的なアクセス権を持つデジタル・プラットフォームへ変わりつつある。歓迎する者もいれば、しない者もいるだろう。だがフォードは明らかにこのシナリオに賭けている。
